産労総合研究所にて発行している人材開発情報誌「企業と人材」（2019年12月号）において、「成長につながる社員意識調査」という特集が組まれており、この中で当社代表が解説記事「全社プロジェクトとしての社員意識調査のすすめ方　～経営陣・関係部署を巻き込むことで高い効果を～」を寄稿し、掲載されました。

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同社では毎年1回、社員意識調査の設計に関するセミナーを開催しており、さまざまな企業の人事部、経営企画部、従業員組合の方々にお越しいただいて講義やワークショップなどを行っています。そこでも多様な課題がだされ、アドバイスさせていただいております。今回の解説は、多くの企業をサポートして行っている社員意識調査およびそこから始まる理念経営・社内コミュニケーションの促進、従業員のエンゲージメント向上などをサポートする中で得ている知見などをエッセンスにまとめました。

【ポイント】

❶ 社員意識調査の設計から実行までの一連のプロセスには、人材開発部門だけでなく、経営陣や企画、広報、営業本部など関係部署も巻き込み、全社プロジェクトとして実施することで効果が得られる。

❷ まず仮説を立てたうえで、それを確認するのにふさわしい設問を設計していく。調査結果を分析する際は、経年変化や部署別傾向のほか、クロス分析が非常に有効である。

❸ 調査結果を人事施策等につなげていくには、分析を踏まえたうえで施策を立案し、年度の業務計画に織り込んでいくとよい。また、やりっぱなしにせず、結果を全社員へフィードバックすることも必要。

「企業と人材」は定期購読のみで書店店頭にはございませんが、Web見本誌や試し読みなどをご検討いただければ幸いです。

また、当社では社員意識調査に関連して下記のようなサポートを行っておりますので、ぜひお問合せください。

・社員意識調査の設計、実施、施策の立案・実行のサポート

・社員意識調査の結果を踏まえての社員ヒアリングなどのサポート